直下率については法的な規制はありませんが、柱や壁が上下階で一致している割合が高いほど、構造が安定しコストダウンが図れるという目安になります。

大体、直下率50％を目標として各項目をチェックします。

直下率が目標に達していない場合は、間仕切壁などを非構造部材にしてから再計算してみてください。

直下率表は通常は表示された状態ですが、任意に閉じてしまった場合、(直下率表)をクリックすると、再度表示させることができます。